リフォームにかかる諸費用は、補助金制度を上手に利用すると節約することができます。
リフォームの補助金は国と各地方自治体が設けています。
一口に補助金といっても種類は様々で、例えば耐震リフォームに関しては耐震診断や耐震補強に対する補助金制度があります。
耐震リフォームをするには事前に耐震診断を受ける必要があるのですが、耐震診断と耐震補強の補助金は別々に設けられているので混同しないように注意しましょう。
補助金を受け取る条件も各補助金によって異なり、条件を満たしていないと補助金を受け取ることができません。
特に耐震補強に対する補助金は条件が分かりやすいので、簡単に解説したいと思います。
ここに紹介する条件もあくまでも一例ですが、耐震補強の補助金は1981年（昭和56）年以前に建てられた木造住宅を対象にしている場合が多いです。
大地震を想定した基準に改正されたため、改正以前の耐震基準に合わせて建築している住宅は耐震性が不足している可能性が高いため、国や地方自治体が補助金を設けて耐震補強の費用を補助しています。
補助金によってはこの条件の限りではない場合もありますが、補助金を受けるにはこのような条件を満たしていなければなりません。
補助金の予算も限られているため、条件に合っていても当該年度の予算や予定戸数がオーバーしていて補助金が受けられないこともあります。
予算は毎年変わりますし、募集する戸数も各補助金によって異なります。
補助金を想定して予算を組むなら補助金の申請の締め切りや募集戸数を確認しておく方がよいでしょう。
リフォーム会社に相談すれば補助金制度について教えてくれますので、相談時に補助金について聞いてみましょう。
補助金を受けられるのに受けないのはもったいないですし、期限が過ぎたり申請が遅くなって募集戸数がオーバーしてしまうこともあるので、リフォームの補助金を想定して予算を組むなら早めの確認が必要です。
